2020.06.05

住宅は健康に影響を及ぼす!?住宅と健康の密接な関係について

日々暮らしている住宅が、私たちの健康に大きな影響を与えていることをご存知でしょうか?

健康的な生活を維持するために、果たしてどんな住宅が良いのでしょうか。

今回は、住宅と健康の関係について解説します。

新居の建築をご検討の方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

 

 

□断熱性能と健康

家の断熱性能と健康リスクが密接に関わっていることは、科学的に証明されています。

冬の自然室温が10度を下回る住宅は、健康リスクが大きいことが問題となっています。

断熱性能が不十分な住宅では、低室温や室間温度差によるヒートショックの危険性が高まります。

ヒートショックによって亡くなられるお年寄りは、年間4000人以上いると報告されています。

実は、この数字は交通事故による死者を上回っています。

これは非常に驚きの事実ではないでしょうか。

また、睡眠時の呼吸の際に冷たい空気を取り込むことで、肺や内臓が冷え、健康に悪影響を与えてしまいます。

住宅の断熱性能を高めることで気管支ぜんそくやアトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎などの症状が改善に繋がると言われています。

これらの健康リスクを防ぐためには、家の断熱性能を高めること、そして、エアコンを使用しないときでも室内温度差をできるだけ失くすことが必要です。

家の中の過度な温度差を取り除くことは、小さなお子様や高齢者に住宅の健康においてとても不可欠と言えるでしょう。

 

 

□PM2.5による健康被害

最近、PM2.5が人体に悪影響を及ぼすことが注目されています。

中国大陸から飛来する有害物質として、テレビでよく報道されているのを耳にしたことがある人が多いのではないでしょうか。

PM2.5が呼吸器系や循環器系へ及ぼす影響が心配されており、アレルギーやぜんそくの悪化、皮膚疾患、肺がんといった多くの健康被害を招くと危惧されています。

家を建てる際は、PM2.5を室内に入れない家づくりが非常に大切です。

PM2.5対策として、自然流入を防ぐ高い気密性にする、PM2.5の除去が可能な高性能フィルターを設置する、室内への給気を制御する換気設備にするといった対策があります。

住宅の気密性能の高さによって、PM2.5の自然流入が防止できて、呼吸器系の疾病や発がんを下げることに繋がります。

 

 

□まとめ

今回は、住宅と健康との関係について解説しました。

家族の健康のために、住宅の断熱性能と気密性能を高めることが大切です。

新居をご検討の方は、家づくりの段階から健康を意識した住宅を建て、安心で快適な生活を送りましょう。

ご不明なことやお困りのことがございましたら、お気軽にご相談ください。

2020.06.04

新築をお考えの方へ!省エネ住宅のメリットとデメリットについて知ろう

2020年から住宅を建てる際の「省エネ基準」が変わることをご存知でしょうか?

2020年以降に新築を建てる場合は、「省エネ基準」を満たす家にする必要があります。

新築やリフォームをお考えの方は、省エネ住宅について知っておいた方が良いでしょう。

そこで今回は、省エネ住宅について詳しく解説します。

 

 

□省エネ住宅のメリット

省エネ住宅とは、家の性能を上げて「エネルギー消費」を抑える工夫が施された住宅で、温室効果ガスの排出量が少なく地球に優しい住宅です。

エアコンを使わなくても夏は涼しく、冬は暖かい住宅を実現します。

省エネが実現することで長期的な光熱費の削減につながり、家のランニングコストも安くなります。

省エネ住宅は断熱性と気密性に優れていて、外の温度の影響を受けることが少なく、家の中の寒暖差も少ないので、ヒートショックを引き起こす危険性を軽減できます。

そのため、高齢者や赤ちゃんにとっても快適で過ごしやすい住宅であると言えるでしょう。

また、断熱性が高く結露を防げるので、家の腐食を防止でき、家の耐久性が向上します。

 

 

□省エネ住宅のデメリット

省エネ住宅は気密性が高いゆえに、カビが増殖する恐れがあります。

高性能な換気システムを併用し、室内の空気を綺麗に保ちましょう。

また、省エネ住宅は建設にかかる費用が高額です。

将来の光熱費が安くなるものの、一般住宅に比べて初期費用はかなり高額と言えます。

しかし、初期費用が高額だからと、省エネ住宅を諦める必要はありません。

注文住宅を建てる際に、国や自治体から補助金が出る場合があるので、うまく活用しましょう。

 

 

□とっとり住まいる支援事業

鳥取県では住宅を建築する際、助成金を受け取れます。

新築の住宅で助成金を受け取るための条件は、鳥取県内の建設業者が施行した新築の住宅で、かつ県産材を10立方メートル以上使用していることです。

その他の補助金を受けている場合、とっとり住まいる支援事業の助成金が適用されないので気をつけましょう。

さらに、子供がいる世帯であれば定額10万円の補助金が加算支援項目として適用されます。

また、次世代住宅ポイントとの併用ができないため、鳥取県在住の方は県産材の補助を選ぶ方が多いようです。

補助金をうまく使って、省エネ住宅を建てる際の費用を削減しましょう。

 

 

□まとめ

今回は、省エネ住宅のメリット・デメリットについて解説しました。

省エネ住宅は地球に優しく、住む人にとって快適で健康的な暮らしを実現します。

新築やリフォームをお考えの方は、早いうちから「省エネ基準」に適合した住まいを建てることをおすすめします。

お困りのことやご相談がございましたら、お気軽にお問合せください。